バーチャルオフィスでは、住所を貸し出す以外にも、事業に関するいくつかのサービスを提供しています。ほとんどのバーチャルオフィスのサービスは、このようなメリットが挙げられます。まずは、バーチャルオフィスの住所あてに届く郵便物を受け取り、転送してくれます。 もうひとつは、電話番号やFAX番号の利用が可能です。この2点が基本的なサービスとメリットとなるバーチャルオフィスが多いでしょう。

色々な形で起業する方が増えてきており、バーチャルオフィスには様々な活用方法やメリットがあることから、これから起業を目指す方や、既に起業しているが、運営方法を見直したい方などから注目を集めています。 ビジネスを始める際に拠点となる場所をどこに構えるか？というのは、多くの方が一番初めに頭に浮かぶのではないでしょうか。レンタルオフィスなどで事務所を構えるとなると、まずは物件探しや契約手続きが必要です。また、入居にあたって初期費用や入居後の家賃や光熱費などが発生します。入居までにも大きな労力もかかりますし、入居後もコストの面で負担がかかってしまいます。その点、バーチャルオフィスは仮想の事務所なので、毎月の家賃と比べても安いことがメリットです。

バーチャルオフィスは、仮想の空間をオフィスとして利用する為、家賃や光熱費などと比べても月額のコストが安く抑えられることが一番のメリットです。しかし、デスクや椅子、その他の事務所として使うツールの利用は不可なため、バーチャルオフィスではなく、自宅やほかの作業スペースが必要です。事業用に住所や電話番号、FAX番号を利用できることもメリットであるため、作業スペースを他で確保できる方に適した利用方法ですが、作業スペースを確保できない場合はメリットとはいえないでしょう。また、バーチャルオフィスの料金相場は、月額5,000円から1万円ほどとなっており、やはり、バーチャルオフィスはオフィスを構えるよりも断然、コストを抑えることができますし、大きなメリットです。

商業登記法上、実家や居住している賃貸マンションなどでも法人登記申請をすることが可能です。 普段仕事をする作業スペースが自宅もしくは職場やクライアント先の場合、法人登記する際の住所をどこにするのかが問題点となります。このような場合、バーチャルオフィスでは住所をレンタルすることも可能です。この方法が最適な利用方法であり、このメリットを活用しない手はないでしょう。 都内一等地の住所にオフィスを構えようと思っても、誰でも実現できることではありません。しかし、バーチャルオフィスを利用すれば、どんな人でもコストをかけずに都内一等地の住所を活用できるメリットがあります。 利用するバーチャルオフィスによって違いますが、名刺に住所の掲載が可能なバーチャルオフィスもあり、会議室の利用が可能というところもありますので、そういったところもメリットとして挙げられるでしょう。このように、必要なものを利用する分だけコストにできるメリットは大きいかと思います。