バーチャルオフィスのメリット・デメリット バーチャルオフィスのメリット・デメリット

バーチャルオフィスのメリット・デメリット

バーチャルオフィスのメリットとデメリットをまとめてみました。

バーチャルオフィスのメリットは?

メリット1 コストの削減ができる

毎月の賃貸料などのランニングコストを払うのは大きな負担です。バーチャルオフィスは初期費用1万円程度で、都心の一等地を月額3,000円前後から借りることができます。ビジネスに必要な住所を簡単に手に入れられることは、バーチャルオフィスの一番のメリットです。

メリット2 港区や渋谷区など都心の一等地の住所を会社住所にできる

バーチャルオフィスを利用することで、銀座や青山などの住所をレンタルし、法人登記をすることが可能となります。住所はホームページや名刺に記載ができ、会社の信用に直結します。

メリット3 格安で会議室の利用ができる

最近では会議室のレンタルが可能なバーチャルオフィスは数多くあります。取引先との打ち合わせや商談で、商談スペースが必要となれば利用することができます。

オフィス風景

バーチャルオフィスのデメリットは?

デメリット1 他社と同一住所が重複する

バーチャルオフィスは複数の会社が同じ住所を共有するサービス形態なので住所が他社と重複します。
バーチャルオフィスの会社によっては、その記載方法により検索エンジンで住所検索をすると、自社だけでなく、他社が表示されることがあります。重複しやすい記載方法を推奨しているサービスは注意が必要です。
タピオカでは住所記載方法をバーチャルオフィスとわかりづらいように工夫しております。

デメリット2 突然の来客に本人の対応ができない

バーチャルオフィスには基本的に滞在しないため、取引相手が急に直接立ち寄ったりした際は、対応ができません。スタッフが常駐しているバーチャルオフィスを選ぶことで解消しそうですが、実はそこがバーチャルオフィスというのはすぐにわかるものです。ですので、そのバーチャルオフィスにスタッフ常駐で有人かどうかで決めるのは注意が必要です。

デメリット3 開業できない業種もある

バーチャルオフィスでは開業ができない業種ジャンルがいくつかあります。
開業できない理由は、バーチャルオフィスのか利用者はその物件のオーナーではないからです。開業が難しい職種は、一部紹介すると弁護士、税理士、司法書士などの士業、許認可が必要な人材派遣、古物商、探偵業などです。
そのバーチャルオフィスで開業ができるかどうかは必ず事前に確認するようにしましょう。

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